女性の社会進出が加速している現代では、会社や社会的に重要な地位に就いている方やシングルマザーや単身女性が多くいます。
今よりも快適な暮らしを求め、また将来の事も考えて、住宅ローンを利用してマイホームの購入を検討する女性も増えています。
そこで今回は、女性が住宅ローンを組む場合に注意すべきことや住宅ローンの借入方法などをについてお話します。
住宅ローンを借りるためには、金融機関による年収、勤続年数や雇用形態、購入物件の評価などに関する審査をクリアしなければなりません。
そこで、物件を購入前に申込むことができる、金融機関の事前審査を利用することで、購入資金の不安を解消したうえで、物件を購入することができます。
年収
審査基準は年収に対して、無理な返済になっていないかチェックします。年収の額によって、借入可能額も変わります。
年収が高くても、他にローンの返済などがある場合は借りられる額も減額されます。単に年収の高い・低いだけではなく、他の借入や返済額、収入の安定性など、総合的なバランスで判断されます。
① 勤続年数
勤続年数については、同じ職場に１年～３年以上継続して勤務していることを基準とする金融機関がほとんどです。
転職して間もない状況では収入が安定せず、確実なローン返済に支障を来たす可能性があると見なされてしまい、現在の勤務先に満１年以上勤務していることが望ましいです。
また同業種や同職種であっても、数ヶ月ごとに転職としているような場合は、収入も安定しないため、審査に通りにくくなる可能性が高くなるので注意が必要です。
② 雇用形態
正社員、契約社員、派遣社員、自営業などの雇用形態のうち、今後も安定した収入が入ると見なされるため、正社員は審査に通りやすいです。
契約社員や派遣社員、自営業の場合、後の収入が保証されていない、安定しないと見なされてしまい、審査が厳しくなることが多いので注意が必要です。
③ その他の借入状況
住宅ローンの返済比率に問題は無くても、車のローンやカードローンなど、他のローンや借入れがいくらあるのか、滞納したことなどはないか、ということも調べられ、既存の借入がある場合は、その返済も含めた比率で審査されます。
消費者金融を利用していたり、キャッシングの利用頻度が多い場合は、住宅ローンの審査に影響を及ぼします。既存借入の完済やカードの解約・退会が条件となる可能性が高くなります。また頻繁に滞納履歴がある場合、借入が難しくなる可能性がありますので注意が必要です。
最近では、女性であっても住宅ローンの審査規準は男性と変わりませんが、産休や育休中だと住宅ローンの審査に通ることが難しくなるので注意が必要です。
